オーストラリア留学にかかる費用

出発前にかかる費用

学費

【大学・大学院の学費】

• 授業料：1年あたり$30,000（約300万円）〜

※コースによって、学費は大きく変わってきます。

学費が低めですと1年で300万円ほどとなります。
オーストラリアの大学は、ビジネス系やITなど多くのコースは3年間となるため、日本の大学に比べ1年早く卒業できることが大きな魅力です。
一部のコースは4年間となります（理系に多いです）。

大学院は1〜2年間のコースとなります。
各大学では1年目の授業料が25%免除など、独自に奨学金制度を設けている場合が多くみられます。

留学エージェント手数料

弊社では、学校紹介料、学校手続き料、現地サポート料金などは無料となっております。 弊社が手数料無料の理由はこちら

また、お支払いに関しても、単純にお客様がお使いの金融機関のレートでのお支払いとなりますので、どうぞご安心ください。

【以下ご注意ください】
日本の留学エージェントの場合、その多くは学校の費用以外に、「学校手配料」「現地サポート料金」などの名目で、数万円～数十万円の手数料を請求しているのが現状です。

また、「学校手配料無料」とうたいながら、日本円⇒オーストラリアドルに換算する際に「自社為替レート」として高めのレートを設定し、実際にはその中に手数料が含まれている…というケースも多いようです。くれぐれもご注意ください！！

学生ビザ申請費

• 学生ビザ（日本で申請の場合）‐ $2,000
  ※オーストラリア国内から2回連続ビザを申請した場合、プラス$700が発生し、学生ビザ申請料金が$2,700となるケースがあります。
• 扶養家族（学生ビザに含まれるパートナー）‐ $1,225
• 扶養家族（学生ビザに含まれる子供、一人につき）‐ $400
• 卒業生ビザ‐ $2,300
• 扶養家族（卒業生ビザに含まれるパートナー）‐ $1,150
• 扶養家族（卒業生ビザに含まれる子供、一人につき）‐ $580

航空券料金

• 格安航空ジェットスター（成田⇒ゴールドコースト）片道7万円～12万円（時期による）

学生保険費

• 留学生健康保険（OSHC）＜学生ビザ申請者は加入が義務付け＞
• 1ヵ月-$50～60
• 12ヵ月-$600～700

到着後にかかる費用

滞在費（家賃）

• バックパッカードミトリー（4～6人部屋）- $30～40（一泊）
• ホームステイ（一人部屋、平日2食、週末3食）- $380～400（週）
• シェアハウス（一人部屋）- $270～300（週）

食費

• 学生が一般的な食生活を送る場合 $500～600（月）

携帯電話料金

• 学生が一般的な利用をした場合 $30～40（月）

交通費

• 大学生で週5回バスを利用（片道15分程度）した場合 $50～60（月）※学割適用

1ヶ月のトータルの生活費

上記の家賃や食費などを合計し、交際費（お小遣いなど）を加えますと、平均として月$1500～2000（なかには、月$1,500以下で生活している方もいます）。

日本円でおおよそ15万円～20万円ほどとなります。

※オーストラリアでは、学生でも合法的に就労が2週あたり48時間まで認められています。
平均して週$350前後ほどの収入となりますので、現地での生活費をアルバイトでほとんどカバーすることができます。

結局、大学3年間でいくらかかるの？

1年目

• 授業料：1年あたり $30,000（300万円）〜
• 留学エージェント手数料（弊社の場合）：$0円
• 航空券：ジェットスター（成田⇒ゴールドコースト）片道2万円～5万円前後
• 留学生健康保険：1ヵ月-$50～60/12ヵ月-$600～700
• トータル生活費：月$1,500～2,000×12ヶ月分

2年目

2年目は、授業料と留学生健康保険料とトータル生活費になります。

3年目

3年目は2年目と同様の費用となります。
卒業後日本へ帰国される場合には行きと同じ程度の航空券の費用が発生します。

3年トータルでは…

大学3年コースの場合、学費＆現地生活費を含んだ留学費用は1,000万円ほどが目安となります。
オーストラリアは2週あたり48時間まで就労が認められているため、3年間で240〜300万円ほどは、勉強にさほど差し支えることなくアルバイトで賄うことができます。

留学費用を抑えるために

アルバイト

オーストラリアでは、学生でも合法的にアルバイトが認められています。
アルバイトで平均して週$350前後ほどの収入となりますので、一般的に学生の皆さんは、現地での生活費はほぼすべてアルバイトでカバーすることができます（質素な生活をした場合）。

奨学金

オーストラリアではオーストラリア政府や教育機関からだけでなく、私立財団や州政府の教育部門などからも奨学金をもらうことができる制度が整っています。
奨学金の種類にもよりますが、審査に受かることができれば授業料の50％から25％の免除を受けることができますので、ご相談下さい。